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フリーランスエンジニアが日本を救う!

日本のエンジニア不足と2020問題

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2020年問題が起こす波紋

「2016年問題」「東京五輪対策」などITエンジニアが必要とされる場面が増えています。その反面、ITエンジニアは慢性的な人材不足だといわれています。このような状況でどう2016年問題や東京五輪を乗り切っていけばいいのでしょうか。

2020年問題が起こす波紋

「2016年問題」勃発中!

2020年問題が起こす波紋

2016年は日本にとって鬼門の年になる可能性があります。なぜならインフラ系やシステム系でたくさんの問題が山積みになっている年だからです。これらの日本に降りかかる危機を総称して「2016年問題」と呼ばれています。
まずはインフラの問題ですが、2020年の東京五輪に向けて、首都圏のコンサート会場やイベント会場が一斉に改修や建て替え工事に入るのがこの2016年です。そのためイベントをビジネスにしている音楽業界やイベント会社では、会場不足のためにイベント開催を控えるなどのダメージを受けています。実際に予定していたライブを取りやめるアーティストや延期を決めたアーティストも少なくありません。
具体例を挙げると、すでに閉鎖した施設や2016年中に改装や閉鎖をする予定がある施設は、主なところだけでも国立競技場、青山劇場、日本青年館、渋谷公会堂、横浜アリーナ、さいたまスーパーアリーナ、代々木第一体育館、東京国際フォーラム、日比谷公会堂、東京ドーム、両国国技館などがあります。

IT業界の2016年問題

IT業界でも2016年問題が勃発しています。実は2016年は巨大なシステムの開発や稼働が行われるプロジェクトいくつも重なっているからです。具体的には「マイナンバー制度」の稼働があります。マイナンバーは全国の全ての人に割り当てられていますので、稼働した暁には全国の地方自治体や企業が大幅なシステム改修をする必要があります。
また日本郵便グループのシステムの刷新、みずほ銀行勘定システムの刷新も2016年に予定されています。さらに電力小売りの自由化に伴い、新しく誕生する電力会社のシステムを開発する必要も生じています。これらのシステムを開発するのは言わずと知れたITエンジニア達です。現在すでに仕事をしているITエンジニア達が、これらの大型のプロジェクトにどれだけ関わることができるかが焦点になります。もしもITエンジニアの数が足りない場合は、システムの構築が遅れシステムの稼働時期も大幅に遅れてしまうでしょう。

慢性的なエンジニア不足が浮き彫りに

2016年問題に関わらずITエンジニアの「慢性的な人手不足」が話題になっています。2014年の調査によれば、転職求人倍率は2.36倍と土木建築などの技術系を抑えてトップになっています。ITエンジニアを取り巻く環境がいかに求人数が多くそれに対する人手が足りていないかを如実に表している数字だといえるでしょう。
このような状況の中で2016年から行われる巨大なシステムを巡るプロジェクトが始まります。東京五輪を無事に開催するために、政府や企業のコンピュータをサイバー攻撃から守る役割を担うのもITエンジニアの仕事になります。仮に2016年問題や東京五輪を乗り切ったとしても、日本のIT化の流れはさらに進むことが見込まれ、ITエンジニアの人材不足は問題になり続けるでしょう。
今後は慢性的なITエンジニア不足を解消するために、政府が育成のための補助金を出したり企業がエンジニアの給与や作業単価を上げていったりなどの対策が必要になるでしょう。